環境についての異端児？

「人間が二酸化炭素を排出することで気温が上昇する。それにより大変な状況が生まれる」これが広く一般に流布している説だ。

私もこの問題について今迄にさまざまな文献を読み、それなりに考えてきた。その結論は「百年間に三度気温が上昇する（かもしれない）という話が本当かどうか大いに疑問」というものだ。また、穏やかな気温上昇という話がたとえ本当だとしても、それが数ある難問の中での最重要課題であるとはどうしても思えない。

これについてはまたの機会に書いてみたいが、今日はたまたま大物理学者フリーマン・ダイソンがやはり二酸化炭素悪役説について懐疑派であることをこちらで読んで知り、少し嬉しくなった。彼は広島・長崎の原子力爆弾の開発にも関わったベテランだが、八十代の今も幅広い興味を持ち続け、旺盛な活動を続けている。

この長文記事はダイソンについての暖かい記述であふれている。ただしリベラルな論調で知られるニューヨークタイムズ紙にはこの記事は書きにくかったようで、彼を一種の変わり者のように描いているようにも感じられる。彼は言っている「専門家は自分の作った理論を金科玉条のものとしがちだ」この点で私がすぐに思いつくのはここにも取り上げられているＹ２Ｋとか、あるいは捕鯨といったテーマ。少なくとも捕鯨については、たぶん多くの日本人は同意してくれるのではないだろうか。

では。

耳を澄ませば？

YouTubeの「タモリの海外版？」です。忙しい方は見ないでください・・・！？

空耳。最初のイタリア語はかなり良くできている。やはり似た言葉なのか？最後のアラビア語はさすがに苦しい・・・。

百万ヒットを超える人気。エミー・ウォーカー嬢がさまざまな英語のアクセントを披露してくれます。

フランス語スタイル、ドイツ語スタイル、ロシア語スタイル・・・それぞれ「らしい」話し方。最後の日本語らしき言葉は（私には）意味不明。

失礼しました。

世界の輸出国のトップは？

「輸出大国日本」と言われて久しいが、輸出額でみると日本はドイツ（世界一の輸出国）、中国、アメリカに大きく差をつけられて世界四位である。この記事より。

では。

トップのヘッジファンドは相変わらず儲けてますね

2008年はほとんどの金融マンにとって散々な年でした。ヘッジファンドでも状況は厳しかったが、中にはうまくいった人も結構いた。以下、ニューヨークタイムズの記事による2008年のヘッジファンド長者番付です。

第一位　２５億ドル　（２５００億円）　ジェイムズ・サイモンズ　（元は数学の教授だったそうです）
第二位　２０億ドル　（２０００億円）　ジョーン・ポールソン
第三位　１１億ドル　（１１００億円）　ジョージ・ソロス

で、これから考えたこと・・・

１）相場がどうあろうとも儲けられるというのが「ヘッジ」ファンドの真骨頂。彼らは、良かれ悪しかれ資本主義経済の最先端にいる人たちだ。
２）彼らはなぜ儲けられたのか？相場の方向性がわかりやすい状況だった、政府が介入してくれたおかげで取引が成立した（カウンターパーティーが生まれた）・・・ということがあったのだろう。
３）ガイトナーとバーナンキがヘッジファンド規制に乗り出した。そのためヘッジファンドの将来は不確定要因であふれている。

では。

PPIP

このところ米国で金融についての大きな動きが続いています。そこで本ブログでも見ていくことにしましょう。

まずガイトナー新財務長官は金融危機に対処するために、二月十日に以下のようなガイドラインを発表しました。

１． いわゆるバッド・バンク（不良資産を集めた銀行）を設置する。
２． 財務省は連銀と協力して合計一兆ドル（１００兆円）の新規貸出しを進める
３． 銀行の自己資本増強を進める

しかし、このガイドラインの評判は芳しくなかった。より正確に言うと「具体的なところまで踏み込んで発表されないと政策の評価はできない」とされたのです。

そこでまず、二月二十五日に政府は米国の大手19銀行に対しストレステストを命じました。これは、最悪の事態になったと仮定した場合に自己資本がどうなるかのシミュレーションをする、ということです。もし最悪の場合に自己資本が十分でなくなる、ということになったらば自力で増資するか、又は政府が出資する、ということになります。

で、待ちに待った「詳細で具体的な」救援策が三月二十三日に発表されました。この案の特徴は、政府が不良債権を買い取るに当たり、民間の投資家をパートナーとして引き入れる、というものです。これはPublic-Private Investment Planと名づけられました。このPPIPに日本語の定訳があるのかどうか知りませんが、ここでは「政府民間投資プラン」としておきましょう。

なぜ民間の投資家を入れるか。それは政府だけだと不良債権の適切な値決めができないからです。仮にもともと百万ドルのローンがあったとします。しかし、環境の悪化により、とても百万ドルの返済は見込めない場合に、いくらでそれを買い取れば良いか。政府がそれを高過ぎる値段で買ったら「税金による援助」となりますし低すぎる値段で無理やり買おうとしたら問題となります。

で、この案にもいろいろと問題があるのですが、それは追って書くことにします。

では今日はこの辺で。

英エコノミスト 三月二十一日号から

最新号の英エコノミスト誌から金融関係の記事をいくつか取り上げてみましょう。

まずＡＩＧのボーナスについて。これについては当ブログでも取り上げましたが、エコノミスト誌ではoutrage-o-meter（「激怒計」とでも言いましょうか）がガンガンにあがっている、という表現をしています。興味深かったのは共和党議員のグラスリーが言ったというセリフ。「ＡＩＧの重役は日本的な謝罪をするべき。まず頭を垂れて、そうして次はたぶん自殺・・・。」確かに、テレビカメラの前で頭を下げる、というのはパフォーマンスとしてはそれなりに有効かもしれませんね。（自殺はともかく・・・苦笑）。金もかからないんだし、ＡＩＧ幹部諸君も一度トライしてみますか？

スイス政府がスイス・フラン高に業を煮やして外為市場に介入した、という記事。スイスというのは政治的に独自なポジションを維持してきましたが、政治的安定性が経済にも好影響を与えてきました。そのためスイスフランは低利で安定している通貨として７０年代から有名でした。金融危機前に中欧・東欧で流行ったキャリー・トレード（住宅ローンなどを低金利の外国通貨で借りること）でも日本円と並んでスイスフランが良く使われました。しかし、ここにきてスイスは経済的にかなり厳しい状況になりました。国家のＧＤＰよりはるかに大きいＵＢＳとクレディスイスという二大銀行が厳しい状態になっている上に、輸出が厳しい状況にある。でも、そんな状況でもスイスフランは「よりましな」通貨として強くなってきているのです。そこで政府が介入して自国通貨の価値を弱めようとしたわけ。でもユーロが今のような状況にある限り、スイスフランの比較優位はそう簡単に崩れるとは思えません。それに自国通貨が強い、というのは経済状況が良い証しでもあるわけですし、国民は外国のものを安く買える。だから悪いことばかりではないんですけどね・・・。

ドイツでも日米と同様に自動車産業が基幹産業となっていますが、このところ自動車会社は厳しい状況です。しかしドイツの自動車メーカーの銀行子会社では、なぜか預金が急激に増えている、という記事です。理由は、これらの銀行子会社が政府から特権を与えられているから。自動車メーカーの資金調達としてはアメリカの自動車会社の金融子会社、日本のカンバン方式・・・が有名ですね。それに対してはＢＭＷやフォルクスワーゲンは銀行を持っている。やはりそれぞれの国情にあったやりかたで資金調達がなされてきた、ということでしょうか？

ＡＩＧボーナスと凡俗の法則

AIGの幹部に対するボーナスの90%を税金として取り戻す、という提案が米下院で大差で可決されました。今は上院の決定を待っているところです。このボーナスについてこのところ各所で百家争鳴の状態が続いていますので、ちょっとまとめておきましょう。

まずこのボーナスの「筋」が悪いことは明白です。

ターゲットとされる彼らはＡＩＧの惨状を招いた張本人。それが公的資金をもらい、さらにそれを自分のポケットに入れる。これはモラルハザードそのものです。

そこで、これに対する批判が高まっています。当然ですね。ジェームズ・スロウィキは3月18日にこう書いています。
「このような懲罰をするのは客観的には納税者の為にならないだろう。それでも不正を許さないという態度は自然のものだ。これによって「現在の危機を今後は冷静に対処していくことが可能になるだろう」」。

しかし、これには共和党系の人から強い反対があります。

グレッグ・マンキュー教授は「パーキンソンの凡俗の法則」を持ち出して反論しています。この法則は、人々の重要性の判断に関するパーキンソン一流の皮肉です。簡単に言うと、こういう内容です。会社の会議では、自転車置き場についての議論は色々と時間をかけて行われる。しかし、それより遙かに多額で重要な原子力発電所については議論もされずに可決されてしまう。すなわち「人々は身近で些細な事柄については口をはさむが、複雑で重要な問題については判断を他人に委ねる。」言い方を変えると「つまらないことに無駄に時間を費やすことで、重要なことに時間をかけられなくなる」ということですね。金融機関のボーナスは個別にみると巨額ですが、国家財政からするとごく小さい金額。これにやたらと労力を使うな、という視点は理解できます。

実際、今回の法案は「事後的に」「べらぼうに高い税金を」「公的資金を受けた金融機関の従業員の一定額以上のボーナスについて一律に」課するもので、法理論的にもかなり無理があるように思えます。少なくとも、公的資金注入の時の条件にしておく、経営に関与した人間に限る・・・といった手だてが講じられていたらここまで大きな問題にはならなかったでしょう。

さて、前述のスロウィキですが、法案の具体的な中身が明らかになったところで自説を180度変えました。今回は「ボーナスは（現実にはうまく機能していないものの）少なくとも理論的には収入とパフォーマンスを結びつける有益なツールだ。」とまで言い切っています。彼は「ＡＩＧだけでなく多くの金融機関の従業員を一律に縛るとは知らなかった」と釈明していますが、どうでしょう・・・。

今回の動きを受けて、ボーナス部分を基本給に振り替える、会社の国籍を米国から他に変える・・・といった抜け穴が色々と考えられているとか。人間の欲望には限りがないですから、それに蓋をするのは大変なことですね。

翻って、日本ではアメリカ以上に嫉妬の文化が根強くあります。そして為政者も会社経営者もそれをよくわかっている。だから金融機関の経営者がそこまで強欲になる、ということがそもそもありませんね。そこは日本の平等主義の良いところでしょう。

ロンドンＧ２０サミット（２）

英エコノミスト誌の三月十四日号に、欧米の経済的対立が増していると書かれています。

その一つが国家による景気刺激策についてです。アメリカでは2008年から2010年までの三年間に費やされる金額の合計はＧＤＰの4.8%となるようです（ＩＭＦの推計）。これに対して、日本は2.2%、ドイツは3.4%、イギリスが1.5%、フランスが1.3%・・・ということで、アメリカの景気刺激策の規模が突出しています。それを受けて、サマーズ（米大統領の経済アドヴァイザー）が欧州の財務担当大臣らに対し「世界の需要を高めることに尽力せよ」と言ったのに対し、欧州側の反応は散々だったと、この記事にあります。

実際、このような国家による経済対策（いわゆるケインズ的政策）に効果があるかどうかは専門家の間でも意見の分かれるところです。（というか、ポール・クルーグマン以外の世界的経済学者の多くはこれに否定的であるように、私には見えます。）

タイミング良く、英エコノミスト誌はウェブ上でこれについての大ディベートを行っています。「我々は皆ケインジアンか？」というのがテーマです。

ケインズ的政策を擁護しているのがカルフォルニア大学のDelong。彼のオープニングコメントをまとめると以下のようになります。
―　ケインズの考え、つまり「政府が需要を創造して景気回復を図る」ということに反対の学者はかなり多い。
―　これらの人はセイの法則の信奉者だといえる。つまり「供給が需要を決める」と考えている。
―　しかしセイの法則は歴史的に否定されている。1999－2000のネットバブルで企業がコンピューターにカネを湯水のように使った時も、2003-2006にＦＲＢが資金をばらまいたときも、どちらも同じように失業率が下がった。景気の浮揚効果に関して政府の金も民間の金も変わりないのだ。
―　では今回の場合に限りセイの法則が該当するのか？Fama教授は「アメリカの財政は赤字なので、公共事業を行う場合には国債を発行して資金調達をしなければならない。これはクラウディング・アウト、つまり民間に行くべき金を政府が横取りするだけだ。つまりトータルでは何の効果もないもない。」という。しかし、米国債の利回りは下がっているのだから、これは当たらない。

これに真っ向から反対するのがシカゴ大教授のZingales。彼はケインジアンを以下のことを信ずる人だと定義します。
１）「流動性の罠」のような状態では金融政策は無力だ
２）財政政策は有効であり、政府支出は優れたツールだ。
３）政府の介入は意味がある。短期的効果は長期的効果より重要だ。

で、彼は「我々はみなケインジアン」という言い方は間違いといいます。何故なら・・・
１）American Economic Associationが2008年に出したマクロ経済に関する12の記事のうち、政府の役割拡大を支持しているのはたった一つ。
２）過去二十年間にマクロ経済でノーベル賞を受賞した四人の中でケインジアンは一人もいない。

さらに現状分析ですが、現在のアメリカの状況は消費不足で起きたのではない、と彼は言います。「実はブッシュ政権こそが最高にケインズ的な政策を行ってきたのだ。アメリカの個人は全く預金をせず、政府は巨額の財政赤字を計上してきた。政府はケインズ的政策により現在の経済危機が避けるどころか、それに大きく加担した。需要を喚起するためにグリーンスパンとバーナンキは金利を極端に低く誘導したが、これは長期的コストを無視した政策であり、それが家計の消費を加熱させ、金融セクターのリスクテイクをあおった。」

「2008年に経常赤字が6140億ドル、財政赤字が4550億ドル、軍事支出が7310億ドルもあった。これで「需要への刺激が不十分」とはとても言えまい。現在の危機は「需要の危機」ではなく「信用の危機」だ。金融セクターがガバナンスの問題で崩壊し、投資家が逃げ、融資がストップした。」

・・・という感じです。

中で「需要の危機」と「信用の危機」がキーワードだと思います。現在の経済危機を説明するのに有益な見方だと考えます。でもこの二つに明確な線を引くのはかなり難しいでしょうね。それと、日本の場合は財政赤字は大きいものの、個人の預金が大きい、軍事費は小さい・・・という特色もあります。

ともあれ日本の政治家は政府の役割を大きくすることが自分の権限を増やす道だと思っていますから、ケインズ的政策が大好きなんですよね。土建屋も潤いますし。一方で、アメリカ、特に共和党はそうでもない、というのが興味深いですね。

では、まとまりませんが、今日のところはこの辺で。

ロンドンＧ２０サミット（１）

四月二日にロンドンでＧ２０サミットが開かれます。世界経済が混乱にある時期に開かれるこの会合は非常に重要なものになると思います。そこで本ブログでもできるだけ本件を追いかけていきたいと思います。

Ｇ２０サミットのＨＰによると、今回の目的は以下の三つ。

１） 出来得る手段を活用して金融市場を安定させ、家計と企業が不景気から脱せられるようにする。
２） 世界の金融・経済システムを改革・強化し、それにより信頼と信用を取り戻す。
３） 世界経済を持続的成長の軌道に乗せる。

素晴らしい！これが本当に可能だったらどれだけ良いか、と思います。

でもサミットは一日しか開催されません。一日でこれらの課題についてすべて議論し、結論に持っていくのは現実的に不可能ですよね。ですから、本当のところは、サミットに向けて舞台裏で行われているであろう準備作業こそがカギを握るとみて良いでしょう。

でも、そこには当然ながらいろんな問題が立ちはだかるわけです。中で特筆すべきは、各国の立場の違いから生じる対立でしょう。具体的には以下の点が最重要です。

１）債権国、つまり金を貯め込んできた国　－　中国、日本、ドイツ、産油国など
対
債務国、つまり金を使い込んできた国　－　アメリカ、イギリス、スペインなど

２）先進国
対
エマージング諸国（Ｇ２０ではブラジル、トルコ、アルゼンチン、インド、中国もメンバー）

３）アメリカ
対
ヨーロッパ

そこで、この時期を見計らって書かれたのではないか、と思われる論文が発表されました。ハーヴァード大学のロドニック教授が英エコノミスト誌に書いたもので（購読者のみ読めるのかもしれません、悪しからず）、内容は「金融に関しては、世界全体をカバーする規則よりも、国ごとの規制を強化する方が良い」というもの。これについては「（他国の言うことに耳を貸さない唯我独尊の）アメリカの陰謀だ」とか、その他さまざまな議論を呼んでいます。

・・・ということでこの続きは改めまして・・・。

では。

世界の金融センター・インデックス

このThe Global Financial Centers Indexというのはなかなか良さそうな指標だと思いました。偶然見つけたものですが備忘録として。

これによると一位ロンドン、二位ニューヨーク、三位シンガポール・・・ときて東京は15位です。東京は前は七位だったようなので凋落が激しいようです。今やジャージー、ルクセンブルク・・・よりも下です。

では。

高層マンションは環境に良い

ハーヴァード大のグレーザー教授のエッセーが面白い。

１．森に囲まれた生活は環境に悪い。都心の高層マンションに住むほうがよりグリーンな生き方だ。
２．郊外に住む人よりも大都市の住人のほうが二酸化炭素の排出が少ない。それは都会の方が車を乗る距離が短いこと、コンクリートのほうが木材よりも熱効率が良いこと、による。高層マンションでの生活は実は環境にやさしいのだ。
３．森の生活者として有名なソロー。彼は不注意からコンコルド（マサチューセッツ州）の森を300エーカー燃やしてしまった。（これ自体は不注意が原因であるが、ソローは「自分は悪くない」というようなスタンスだったそうだ。）自然を大事にしたいのならば、自然から距離を置くべき。

では。

株式持合いは古くて新しい問題だ

メガバンクで数年前に専務をされていたＭさんと日本橋の小料理屋で軽く一杯。話題はいろいろ飛びましたが、株式持合いについて意見を求めたところ、メガバンクの内情を色々とお話しいただけました。

Ｍさんは、「銀行は株式保有をすべきでない」という私の持論に賛意を表明してくれました。彼が特に問題視しているのが、少し前に盛んだった「買収から日本企業を守るために」進められた株式持合い。当時はＴＯＰＩＸが今の倍以上あったはずですが、銀行がやたらと企業の株式を買い増ししていました。その少し前には「史上はじめて」不良債権処理のために持合い解消が進んできていたところでした。なのに、それが一気に元通りになってしまった・・・。

このところ銀行をは巨額の含み損に苦しめられていますが、これらのかなりの部分は比較的最近の買い増しによるものではないでしょうか。大昔に購入した株式はとりあえず置いておくとしても、このような買い増し、それと新興企業の株式購入、これらは銀行経営者が責任を取るべき事案でしょう。どういうリスク管理をしているのか、きちんと説明すべきです。

「預金で集めた金を株に投資するな、特にベンチャー企業には」と言いたいですね。

では。

真鶴の魅力

この土日は真鶴にあるＩ夫妻の別荘におじゃましてきました。キッチン関係の会社の社長をされている奥様はマスコミでも有名な方です。森の中から海を見下ろす絶好のロケーション、建築家の御子息が設計した素敵な建物、地元の魚や野菜をふんだんに使った料理・・・を堪能しました。

さて真鶴は初めてでしたが、大変素敵な所ですね。すぐ近くの湯河原や熱海とは対照的な雰囲気をもっています。温泉が出ない、というのが大きな違いですが、それだけではありません。真鶴ではホテルのような大きな建築物が一切ないのです。Ｉさんによると、ホテルなどにはインフラ整備に多額の資金が必要なので、真鶴町でその建設を禁止してしまったそうです。そのため、落ち着いた雰囲気が残されることとなりました。また無駄な出費がないため、町の財政状況も良いとのことです。

Ｉさんの別荘から伊豆方面に目をやると、海の向こうに（失礼ながら）あまり美しいとはいえない湯河原や熱海の町並みが目に入ってきます。ひょっとしたら、それが今回の小旅行で唯一ちょっと幻滅させられた経験であったかもしれません。

では。

専門家の知見

おととい、A新聞の方々が中心に運営している会で話をしました。内容は、とあるデリバティブ取引に関連する諸問題（法律、会計、報道・・・等々）、経済対策の有効性・・・などなど雑多です。中で一つ力点を置いたのが「専門家の知識を使おう」ということでした。今の日本では経済問題について「床屋談義」レベルの議論が国会やマスコミで横行しているからです。

たとえば定額給付金。給付金がどの程度経済効果を有するか、どういう支払方法が良いか・・・といったことについては今までいろんな研究がなされています。なのでそれをぜひ活用すべきです。それなのに政治家や評論家などが「あんなものは効果がない」「「金額が少なすぎる」・・・等々、思いつきで発言したりしています。

これは「地球は丸い」ということにたいして「今まで丸く感じたことなどないので嘘だ」という風なことを言うようなものでしょう。こういうのは全く意味がない。客観的にベストな解を求める努力をするしかないのに・・・。

経済効果は一般人の直観とは全く異なるものになることが少なくありません。不景気の時に皆が消費を控えると結果的に景気をさらに悪化させる、労働者を解雇しにくいように法律を改正すると失業率が上がる・・・といったことです。理論物理学や医学であれば専門家に聞かない人はいないのに、こと経済のことになると、自分の直観に頼ろうとする人が多いのは何とも不思議です。

アメリカのオバマ政権は経済関係の閣僚やその他の重要ポストに一流の専門家をそろえました。経済の舵取りには専門家の知見が不可欠だとわかっているからです。さて日本は・・・？

石器時代に会話をするためのガイド

石器時代から変わっていない言葉が結構ある、という話。

この記事によると、英語では

I, Who, We, Thou, Two, Three and Five

の七語が最も古く、一万年以上前の原始人と会話しても通じる（通じた）はずだ、とのこと。

一方、

Dirty, squeeze, bad, because, guts, push (verb), smell (verb), stab, stick (noun), turn (verb), wipe

といった言葉は進化が早く、消えゆく運命にあるとか。

これにはインドヨーロッパ語族の中での最近の言葉の移り変わりがひとつのヒントになる、とPagel教授は主張する。その例として、水は英語でwater、ドイツ語でwasser、フランス語でeau イタリア語とラテン語でaqua、というのが、「変わりにくい」単語としてここで挙げられている。（でもこれらはかなり発音が変わってきた、という見方もできそうだと思う。どうだろうか・・・。）

こういう議論は「証明」が難しいので「何でもあり」になりがち。ともあれ興味深い研究ではあります。

では。

経済と心理学

経済学は人間の行為を研究する学問なので、人間心理を無視することはできない。人間心理に関する面白い研究があったのでご紹介したい。短くて単純な内容なので、英語が苦にならない方には是非この画像を観ていただければと思うが、ご参考までに以下、大意をまとめておこう。

その一
ある会社の重役がこうきかれた。「非常に儲かるが、環境に悪いプロジェクトがあります。あなたはこれをやりますか？」
「もちろん。私は環境のことはどうでもよいので、儲かるのであればやりますよ。」

その二
ある会社の重役がこうきかれた。「非常に儲かるが、環境に良いビジネスがあります。あなたはこれをやりますか？」
「もちろん。私は環境のことはどうでもよいので、儲かるのであればやりますよ。」

この二つの場合に、それぞれ
その一について「重役は意図的に環境を悪くしたか？」という質問をしたところ、ほとんどの人が「イエス」と答えた。
その二について「重役は意図的に環境を良くしたか？」という質問をしたところ、ほとんどの人が「ノー」と答えた。

これはおかしい。人は、意図的に行われたかどうかの判断をするとき、モラルの判断に左右されがちなのではないか。

・・・というものです。

これについては色々と思うところもあるが、今日のところはご紹介だけしておきましょう。

では。